こんにちわ、婦人（@naho_osada）です。
8歳と6歳の子（2024年1月時点）がいる、在宅で働くフリーランスのエンジニアで兼業主婦です。
子どものための教育費、どうしていますか？
今の日本ではどうしても貯めておかなければならないものですね（残念ですが現実…）。
毎月子どものために一定額を貯蓄できればもちろんいいですが、それ以外にも貯める方法はあります。
ポイントは「子どものためにもらったお祝い金はそのまま子どものための貯金にする」こと。
うまくいけば、お祝い金だけでそれなりの額の教育費が用意できるはずですよ。
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お祝い金は「なかったもの」として全額貯金
子どもが産まれると親族から節目でお祝い金をいただくことがあります。たとえば出産祝いや百日祝い、お食い初め、七五三、小学校入学、はたまた誕生日など、何かとありますね。
うっかり生活費にまわらないように、そういったものはすべてもらった子ども本人の口座へ全額貯金します。
子どもがいただいたお祝いですから、子ども本人の口座へ入れるのが筋です。
子どもの口座を持っていない場合は作りましょう。その方が誰のお金なのかがわかりやすくなり、心理的に手を付けにくくなりますよ。
自分たちの収入の範囲で子どものお祝いをする
お祝いなどでもらった子どものお金を全部貯金する場合、何があっても自分たちの収入だけで生活する覚悟が必要です。
お食い初めや初節句、七五三などの子どもの節目のお祝い費用や親族の冠婚葬祭、すべてです。子どものお祝いだからといって、お祝いでいただくお金を充てないようにします。
つい「子どものため」と思うとお財布のひもが緩んでしまいがち。
身の丈に合った支出を心がけましょう。
お祝い金はいただいたらなるべく早く口座に入れる
いただいたお祝い金はなるべく早く子どもの口座に入れてしまいましょう。
お金は目の前にあると使ってしまいがちですが、目の前にないとあることを忘れてしまいませんか？
ダイエットするならお菓子を目の届くところに置かないようにしますね。それと同じです。お菓子は目の間になければ食べられませんし、お金も目の前になければ使えません。
なるべく早く子どもの口座に入れて目の前から消してしまいましょう。そうすればお金が手元にあったこと自体を忘れてうっかり使い込むことはありませんよ。
お年玉は無理に全額貯金しない
子どものためにいただくものの代表格のお年玉。お年玉をどうするかの問題は家庭によって実に様々です。
お金が何かよくわかっていない小さい頃はともかく、ある程度大きくなって自分でほしい物が買いたい、と思うようになったら全額貯金しない方が良い場合も。
全額貯金に納得がいかない場合は大人になってから「お年玉を使わせてもらえなかった」と恨み節になってしまうこともありえます。
お年玉だけは、本人とよく相談して決めましょう。
児童手当を全期間貯金するだけで約200万
親族のお祝い以外にもらえるお金の代表格、それは児童手当。国から子どもへ配られています。
これを全額貯金するだけで約200万になります。
3歳未満の子どもは月額15000円、3歳以上中学校卒業までは月額10,000円が支給されます。これを計算すると約200万円になります（※実際は生まれ月によって最大11万円の差が出ます）。
| 子どもの年齢 | 児童手当の月額 |
| 3歳未満 | 15,000円 |
| 3歳以上から小学校卒業まで | 10,000円（第３子以降は15,000円） |
| 中学生 | 10,000円 |
ただ、こういった他力本願のものは、今はもらえていても今後児童手当が廃止になる未来もあるかもしれません（2023年時点でそのような情報はありませんが、未来は誰にもわかりません）。
こういったものはすべて「もらったけどなかったもの」として子どもの貯金口座へ全て入れてしまうのがおすすめ。
うっかり生活費や娯楽費、子どもの習い事の一部費用にならないよう、子どものためのものとして積み立ててしまいましょう。
生活のアテにしていなければ、もし児童手当が廃止されたとしても慌てることはないでしょう（もらえるものはもらっておきたいのが人情なのでそもそも廃止されないか、全ての子どもがいる世帯に別の補填があるといいですね）。
全額貯金に回すのは国としては不本意かもしれませんが、高校～大学卒業にかけて教育費が大きくお金がかかる現状では仕方がないことです。大きな出費に備えるため、子育て世帯は日々貯金をしています。
大富豪家庭ではない一般庶民はしっかりと備えておきましょう。
まとめ
子どものお祝い金で教育費の準備をする方法について紹介しました。
家計に余力があれば、これに加えてさらに毎月積み立てていくと安心ですね。
著者はこの方法を使って、2人（小2、年長）の子どもの教育費としてそれぞれ約100万円、用意ができています。
高校から大学卒業にかけて教育費が大きくかからなければこのような貯金はしなくてもいいのですが、現状はしなければやっていけません。
子どものためにもらったものはなかったものとして、子どもの教育費を用意していきましょう。
参考
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